2021.05.25

建設業の未来インタビュー【1】ICT施工と5Gが現場を変革する!<序章> 国の直轄工事を皮切りに始まったICT施工。実施件数は順調に増え続け、「やらされるもの」から「自らやるもの」にステージは変わりつつある。ICT施工の必要性とその効果が、建設業界内に認識されてきたことの表れだろう。今後、次世代通信規格「5G」の環境が整えば、その広がりにさらに弾みがつきそうだ。建設現場は将来どうなるのか――。建設ITジャーナリストの家入龍太氏に見通しを伺った。聞き手は土木・建築分野で健筆をふるうジャーナリストの茂木俊輔氏。

建設業の未来インタビュー【1】ICT施工と5Gが現場を変革する!<序章>

生産性向上に向け主体的に取り組む企業が増加

――3次元(3D)データを用いたICT施工を、国土交通省が直轄工事に試行的に取り入れ始めて10年以上経ちました。現状をどうご覧になりますか。


家入 国の直轄工事では、公告件数に対するICT施工の実施率は年々増えていて、2019年度は8割近くに達しています(図1)。


〈図1 ICT活用工事の実施状況(国の直轄工事件数)〉

図1 ICT活用工事の実施状況(国の直轄工事件数)出所:国土交通省 ICT導入協議会資料 第9回令和元年7月11日「ICT施工の普及拡大に向けた取組」PDF



同じく3Dデータを用いるBIM/CIMについても、活用業務・工事の件数は右肩上がりに増え続け、2019年度は設計業務254件、工事107件、と前年を大幅に上回る件数に上っています(図2)。新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点から、「密」を避け、テレワークなどを活用するには、構造物の3Dデータ化が欠かせません。ICT施工の実施やBIM/CIM(注)の利用は今後、さらに増えていくとみられます。


(注)BIM/CIM BIM:Building Information Modeling、CIM:Construction Information Modeling
建築物の計画段階から3次元データを使ってプロセスを進めていく手法を指す。「BIM/CIM」と併記して使われることが多い。



〈図2  BIM/CIM活用業務・工事の推移〉

図2  BIM/CIM活用業務・工事の推移出所:国土交通省 ICT導入協議会資料 第9回令和元年7月11日「ICT施工の普及拡大に向けた取組」PDF



――ICT施工の広がりは順調と言えそうですか。


家入 最近は広がりを感じます。当初は、国土交通省の旗振りの下、受注者の中には義務的に取り組んでいた企業も見受けられましたが、ここに来て、生産性向上を図るためのツールとして、自ら主体的に取り組む企業が増えてきました。


それも、大企業とは限りません。従業員十数人規模の建設会社にも、ICT施工に自ら主体的に取り組む例がみられるようになってきました。例えば山梨県韮崎市に本社を置く平賀建設は、ICT施工によって林道工事の生産性を4倍にまで引き上げ、利益を着実に確保しています。林道工事は一般に、手間暇が掛かる割には工事金額がそう高くないため、建設会社からは敬遠されがちといいます。そうした収益構造をICT施工が変えたのです。


家入龍太さん(建設ITジャーナリスト)



――同社がICT施工に取り組むきっかけは何だったのですか。


家入 ICT施工への興味です。社長の平賀健太さんがバイクなどのメカ好きでICT施工に興味を持ったことから、自ら勉強し始めたそうです。同社ではいま、ICTバックホー、3Dレーザースキャナー、ICT土工対応のトータルステーション、ドローンなどの関連機器を使いこなしています。小規模な建設会社であれば、社内にキーマンが一人でもいると、がらりと変わり得ます。小さな建設会社でも、ここまで成果を上げることができるのか、と最も驚いた事例です。


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【PROFILE】
家入 龍太(いえいり・りょうた)
建設ITジャーナリスト。1959年生まれ。京都大学大学院(土木工学専攻)を修了し、日本鋼管(現・JFE)に入社。89年に日経BPに転職。「日経コンストラクション」副編集長、「ケンプラッツ」初代編集長を歴任し、2010年に独立。株式会社イエイリ・ラボを設立し、「建設ITワールド」を通してIT活用による建設業の成長戦略を追求する。

茂木 俊輔(もてぎ・しゅんすけ)
ジャーナリスト。1961年生まれ。85年に日経マグロウヒル社(現日経BP)入社。建築、不動産、住宅の専門雑誌の編集記者を経て、2003年からフリーランスで文筆業を開始。都市・不動産・建設・住宅のほか、経済・経営やICT分野など、互いに関連するテーマを横断的に追いかけている。



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